会社設立。 ソフトウェアの受託・開発を開始。 |
1990 | ||
1991 | ティム・バーナーズ=リーが世界初のWebサイトを公開。 | ||
CADソフトの受託・開発を開始。 | 1992 | 1992 | 日本初のWebサイトが公開。 |
データベースソフトの受託・開発を開始。 | 1993 | 1993 | 米政府の「情報スーパーハイウェイ構想」によって、インターネットのインフラ整備が進められる。 |
FAX自動応答システムを開発。 | 1994 | ||
インターネットコンテンツ事業に進出し現在まで700社以上のWebサイトの制作を手掛ける。 | 1995 | 1995 | 米Microsoft社が、Windows 95を発売、Internet Explorer 1.0をリリース。 米Yahoo!社設立。 米Sun Microsystems社がJavaを発表。 |
1996 | Yahoo! JAPAN設立。 | ||
インターネットマーケティング事業に進出。 | 1998 | 1998 | 米Google社設立。 |
各プロジェクトで「2000年問題」に対応。 Webサイト運営事務局サービス提供開始。 |
1999 | 1999 | NTTドコモが、世界初の携帯電話でのインターネットサービス「iモード」をリリース。 |
新卒第一期生入社。 | 2001 | 2001 | 米SixApart社がMovable Typeをリリース。 NTT東西がBフレッツの本格提供開始。 |
Webプロモーションオールインワンサービス .MAX(ドットマックス)開始。 | 2002 | ||
プライバシーマーク取得。 | 2003 | 2003 | Skypeがサービスを開始。 |
ブログシステムの提供を開始。 | 2004 | 2004 | mixiがサービスを開始。 Facebookが米国内学生向けにサービスを開始。 |
Flash制作専門チームを立ち上げる。 | 2005 | 2005 | YouTubeがサービスを開始。 |
2008年度新卒リクルートサイト「シャカリキ!!」プロジェクト開始。 (2006年度新入社員による2008年度新卒採用サイト立ち上げプロジェクト) タイ視察、タイとのオフショアトライアルを実施。 |
2006 | 2006 | Twitterがサービスを開始。 |
人材派遣サービス提供開始。 ライターチームを立ち上げる。 企画開発部、クリエイティブ部、経営企画室を新設。 新入社員フォローアップ制度スタート<アニ・アネ制度> Symantec(旧ベリサイン)と代理店契約を締結。 「みんなのスポーツ広場 Spagora」サービスを開始。 |
2007 | 2007 | 米Apple社がiPhoneを発売。 |
企業理念制定プロジェクトがスタート。 糸電話ジェネレーター「ツナガル」サービスを開始。 |
2008 | 2008 | 米T-Mobile社が、世界初の商用Android™搭載端末を発売。 Facebookの日本語版公開。 Twitterの日本語版公開。 |
企業理念を制定。 生産性向上委員会を立ち上げる。 商品企画室、コンサルティング営業部を新設。 Google Appsと代理店契約を締結。 シックス・アパートのProNetに加盟。 日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会に加盟。 モバイルマーケティングソリューション協議会(現 日本Webソリューションデザイン協会)に加盟。 |
2009 | 2009 | UQ Wimax提供開始。 |
研修・教育サービス提供開始。 ad:tech Tokyoに参加。 Food Action Nippon推進パートナー登録。 Twitter活用支援サービス提供開始。 MaxMouseプロモーションパッケージをリリース。 オリジナルスマートフォンアプリを無料公開。 インド視察。インドとのオフショアトライアルを実施。 |
2010 | 2010 | 米Apple社がiPadを発売。 |
Facebook活用支援サービス提供開始。 安否確認システムを開発。 Web&モバイル マーケティングEXPOへ出展。 プロジェクト・プロデュース室を新設。 株式会社タノシ―ク設立。 フィリピン視察。フィリピンとのオフショアトライアルを実施。 |
2011 | 2011 | IPv4が枯渇。 NTTがIPv6サービスを開始。 ドコモが初のLTEスマートフォンを発売。 |
東京都知事から職業訓練(Web制作)の認定を受ける。 HTML5対応委員会を立ち上げる。 HTML5デモコンテンツを公開。 スマートフォン&モバイルEXPOへ出展。 |
2012 | 2012 | スマートフォン契約数のシェアが30%を超える。 出展:総務省 インターネットの利用状況 |
本社移転。 熊本市と立地協定を締結。 熊本オフィスを開設。 研修室を新設。 |
2013 | 2013 | インターネット普及率が80%を超える。 出展:総務省 インターネットの利用状況 |
人財開発室を新設。 新規事業推進室を新設。 研修・教育新サービス提供開始。 |
2014 | ||
eラーニングシステム「Energy Learning」提供開始。 | 2015 | ||
プロデュース部を新設。(企画制作部から独立) 企画制作1部・2部内に、それぞれフロントエンドエンジニアチームを新設。 |
2016 | ||
AIチャットボット「採用案内AIコンシェルジュ」公開。 | 2017 | ||
AIチャットボット開発サービスの提供を開始。 AIチャットボット「AIチャットボット導入コンシェルジュ」公開。 AI・人工知能EXPO、AI・業務自動化展に出展。 企画制作1部/2部・プロデュース部・検証室・商品企画室を再編し、プランニング&プロデュース1部/2部・フロントエンド開発部・業務推進部を新設。 |
2018 | ||
AIチャットボット用Q&Aデータ作成支援サービスの提供を開始。 本社移転。 システム開発部・フロントエンド開発部を再編し、デジタルソリューション開発部を新設。 |
2019 |